日記帳（2019年３月31日）
きのうの土曜日の午後にカキを調達して，ついでに２時ごろ坊地をのぞいてみた。
朝から釣っているというフカセの人が，良型のチヌを２枚上げていた。
かぶせでも釣れるかなと思って小１時間竿を出してみたが，３０ｃｍちょっとのコブダイが１匹釣れただけ。
弁当のおかず用に，一口サイズの干物にした。
今日の日曜日の天気は強風の予報だったので，ゆっくり起きて出発したが，西風が強すぎて釣りは断念。
午前中は仕事をして，孫が帰って来ていたので昼ごろ家族と一緒に尾道へ。
尾道ラーメンの有名店・朱華園の前は大行列だった。
尾道の新駅舎の向かいにある海沿いのホテルの２階にあるレストランで昼食をとり，向島と三原の道の駅へ行った。
季節の旬彩弁当（1,500円）
そのビルから見る尾道水道
向島・立花のチョコレート工房からの眺め
三原の道の駅（神明の里）
日々のニュースを目にして思うことはいろいろある。たとえば，２月の沖縄での県民投票について，メディアはおおむね次のように報道した。
２４日に実施された沖縄県名護市辺野古の米軍新基地建設に必要な埋め立ての賛否を問う県民投票で、埋め立てに「反対」の得票が４０万票を上回り、投票総数の７割を超えた。昨年９月の県知事選で、玉城デニー知事が獲得した約３９万６千票も上回り、新基地建設反対の民意がより明確に示された。
県民投票条例では、三つの選択肢のいずれか多い方が投票資格者総数の４分の１に達したときは、知事はその結果を尊重しなければならず、結果を首相や米大統領に通知すると明記。投票資格者総数は１１５万３５９１人で、その４分の１（２８万８３９７人）を超えている。
最終投票率は５２・４８％となった。６０万５３９４人（男性２８万１２０３人、女性３２万４１９１人）が投票した。そのうち一部地域を除き１５〜２３日まで実施された期日前投票では、２３万７４４７人が票を投じた。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/388938
しかし，「新基地建設反対の民意がより明確に示された」という論評には，強い違和感がある。半分近くの人は（理由はどうであれ）投票に参加しなかったのだから，この投票で最も多かったのは「新基地建設反対」ではなく，この問題には関心がない（あるいは投票に行くほどの価値がないと考えた）人たちだったと言える。「基地反対の民意が示された」と主張する人たちは，投票に行かなかった人たちは沖縄県民ではないとでも思っているのだろうか。
この話は，選挙一般にも通じる。識者の多くは投票率の低さを問題視するが，投票率が低いことの何がいけないのかわからない。選挙に行かない人は「選挙結果がどうであろうと自分はかまわない（当選者に白紙委任する）」という意思表示をしたに等しいのだから，投票に行かなくても選挙（つまり民主主義）に参加したと言える。
結局，選挙とは選挙民一人一人のエゴのぶつかり合いだと言える。特定の政党を支持しない人は，自分にとって何が大事かによって投票する候補者や政党を決める。たとえば政治的イデオロギー，エネルギー政策，経済政策，教育や育児の政策，候補者の知名度などだ。たとえば「自民党の政策には気に入らない点もたくさんある。しかし自分にとっては景気対策が一番大切だから，（経済の運営が下手な）野党には投票しない」という人も多いだろう。また，「政治のことはよくわからないから，自分でも名前を知っているタレント候補に投票しよう」という人もいるだろう。要するにほとんどの人は「自分の都合」で投票しているし，投票に行かないことも自分の都合を優先した結果だろう。何を思って投票しても（あるいは投票しなくても）１票の価値に違いはないのだから，トップの票を得た候補者や政党にはフリーハンドを与えていいと思う。その候補者や政党が自分の気に入らないことをしたら，次の選挙で別の候補者や政党に投票すればいいだけの話だ。実際には日本の国政はほとんど常に自民党が与党だから，沖縄の基地だろうと原発の増設だろうと，自民党の好きにやればいいと思う。個々の政策を批判することは自由だが，自分たちが選んだ代表者たちのやることを頭から否定するような態度は，民主主義に反すると言わざるを得ない。また世論調査などを見ると，為政者（安倍さんやトランプさん）がどんなウソをつこうと支持し続ける人たちが全体の３〜４割くらいいることがわかる。彼らも民主主義社会の構成員なのだから，彼らの投票も尊重しなければならない。
ちなみにぼくは「支持政党なし」の類だが，次の選挙では自民党に投票しようとは思わない。主な理由は２つある。１つは，安倍総理と官邸に権力が集中している状況が気持ち悪いこと。もう１つは，（経済運営の点では他の政党より自民党の方が優れていることは明らかだが）自分の仕事が世間の景気のよしあしにほとんど影響を受けないことだ。景気が悪くなっても自分にはあまり関係ないから，別に自民党が与党でなくてもかまわない。そういう「自分の都合」が投票行動のベースになっている。割り切って言ってしまえば，みんな自己中の発想で選挙に行ったり行かなかったりしているのだから，多数決で決まったことには従うしかないでしょう，ということだ。
ついでに，もう１つ。
愛知県豊田市の自宅で昨年１月、三つ子の育児中に次男（当時１１カ月）を床にたたきつけて死なせたとして傷害致死罪に問われ、名古屋地裁岡崎支部で懲役３年６カ月の実刑判決を受けた松下園理被告（３０）が、判決を不服として名古屋高裁に控訴した。（２６日付）
https://www.asahi.com/articles/ASM3V530HM3VOBJB007.html
これについてはネットでもあれこれ意見が出ているようだが，自分が裁判官なら実刑にはせず，執行猶予をつけるだろう。理由はただ１つ。死んだ人間より生きている人間（三つ子のうち生きている２人）の利益を優先すべきだと思うからだ。彼ら２人には何の責任もないのに，幼少期に３年半も母親から引き離されて育つというハンディキャップを負うのは理不尽と言うしかない。「実刑が当然だ」と主張する人たちを悪く言うつもりはないが，そもそも刑罰とは（死刑を除いて）被害者の恨みを晴らすことが目的ではない。罪を犯した者に反省を促し，二度と同じ過ちをくり返さないように矯正するのが最大の目的だ。「悪人は懲らしめろ」という発想は，憎悪の連鎖しか生まないと思う。
なお，実刑の判決を出した判事の心情も理解できる。裁判官にとって一番大切なのは同種の事件に対する量刑とのバランスであり，同様の事件で過去に実刑判決が出ていればその前例に従わざるを得ないだろう（そうでないと公平性が保てない）。だからこそ，（基本的に裁判員制度には反対だが）こういう事件こそ裁判員裁判の対象にすべきだと思う。６人の裁判員はランダムに選ばれるので，その中には過去に親から虐待を受けた人もいるかもしれない。その人は，今回の母親に対して実刑判決を出すだろう。しかしそういう特別な事情を持たない一般市民が「この母親を実刑にすべきか？」と問われたら，半分以上の人は「執行猶予をつけるべきだ」と判断するのではないかと予想する。少なくとも，そういう社会であってほしい。
